過去に投稿された記事の一覧です。

2017/10/20

第3回全国小水力発電大会in東京について

2017年11月1日 〜2日に東京都立産業貿易センター台東館で開催いたします。当日受付もございますので、ぜひご参加くださいませ。
http://j-water.org/taikai/index.htmlにてご案内しております。

協賛会員企業(敬称略 五十音順)

朝日機工株式会社

http://www.asahikiko.jp/

イームル工業株式会社

http://www.eaml.co.jp

株式会社イノアック住環境

http://www.inoac.co.jp/juukan

荏原商事株式会社

http://www.ebasho-solution.com/

株式会社柿本商会

http://www.kakimoto.co.jp/

株式会社協和コンサルタンツ

https://www.kyowa-c.co.jp

株式会社クボタケミックス

https://www.kubota-chemix.co.jp

株式会社栗本鐵工所

http://www.kurimoto.co.jp/

合同会社クールアイランド

http://cool-island.com/

株式会社ケネック

http://www.kenek-co.com

株式会社広洋技研

http://www.koyo-giken.com/

洸陽電機株式会社

http://www.koyoelec.com

国際航業株式会社

http://www.kkc.co.jp/

株式会社三英社製作所

http://www.san-eisha.co.jp/

一般社団法人小水力開発支援協会

http://www.jasha.jpm

株式会社 新日本コンサルタント

http://www.shinnihon-cst.co.jp/

積水化学工業株式会社

https://www.sekisui.co.jp/

株式会社センシズ

http://www.sensez.co.jp

株式会社セントラル・ニューテクノロジー

http://www.c-n-t.co.jp/

大日本プラスチックス株式会社

http://www.daipla.co.jp

田中水力株式会社

http://www.tanakahydro.jp

WWS-JAPAN株式会社

http://wws-japan.co.jp/

東芝プラントシステム株式会社

http://www.toshiba-tpsc.co.jp/

東洋電機製造株式会社

https://www.toyodenki.co.jp

日本アドックス株式会社

http://www.n-adox.co.jp

日本エンヂニヤ株式会社

http://www.nippon-engineer.co.jp/

日本小水力発電株式会社

http://www.smallhydro.co.jp

能代電設工業株式会社

http://noden.jp

株式会社北陸精機

http://www.s-hokuriku.com

三井金属エンジニアリング株式会社

http://www.mesco.co.jp

株式会社三井三池製作所

https://www.mitsuimiike.co.jp/

三峰川電力株式会社

http://www.mibuden.com

株式会社明電舎

http://www.meidensha.co.jp/

若築建設株式会社

http://www.wakachiku.co.jp/

 

チラシ

 

 

2017/10/16

【定員に満たず、中止となりました】11月3日(金・祝)中小水力発電事業4団体 施設見学会のお知らせ

全国小水力発電大会in東京の関連企画として、中小水力発電事業4団体勉強会(公営電気事業経営者会議/大口自家発電施設者懇話会水力発電委員会/全国小水力利用推進協議会/水力発電事業懇話会)施設見学会を開催いたします。
中小水力発電事業4団体勉強会は4団体が連携し、中小水力発電のプレゼンスの向上ならびに更なる発展へ向け様々な取り組みを行っております。
今回、その一環として水力発電所の知見を深めて頂くために、見学会を開催いたしますので、ご関心のある方は、ぜひご参加ください!

お申し込み先は小水力発電大会in東京のお申込み先とは異なりますので、下記『 施設見学会のご案内 』に記載の方法にて、お申し込みをお願いいたします。

 

『 施設見学会のご案内 』 ⇒締め切りを変更しております。10月16日(月)までです。どうぞ、よろしくお願いいたします。

2017/08/25

関西広域小水力利用推進協議会よりご案内

関西広域小水力利用推進協議会(http://kansai-water.net/)では毎年秋に「小水力発電を訪ねる旅」という見学ツアーを行っています。今年は冨山の小水力発電所4ヶ所を巡るツアーです。毎年好評です。
関西地域以外の方でも現地での合流など柔軟に対応していただけます。ご関心のある方の積極的なご参加をお勧めします。

ご案内(PDF:1.32MB)

 

 

 

 

 

2017/06/26

水力発電100年のノウハウを太陽光発電に活かし、再び小水力発電に力を入れる【環境ビジネスオンライン】

2017年6月26日掲載
1912年、岐阜県の揖斐川上流に水力発電所を開発し、揖斐川電力として設立したイビデン。以来100年、水の位置エネルギーを利用したクリーンなエネルギーを創り続けてきた。現在は、長い歴史の中で培ってきた発電のノウハウを活かし、近年では太陽光発電や小水力発電も展開。イビデンのエネルギー事業に取り組む模様を取材した。

  創業の歴史は水力発電にあり

 プリント配線基板やプラスチックパッケージなどの電子関連事業や特殊炭素製品などのセラミック事業が主力のイビデン。その創業の歴史は、水力発電事業に始まる。
 1912年の創業以来、揖斐川上流に東横山、広瀬、川上の3つの水力発電所を開設し、現在、トータルで27.9MWを発電している。
 イビデンでは100周年を機に、水力発電所の改修工事を計画的に行い、発電出力の維持向上に努めている。2015年には、東横山水力発電所の発電効率向上に向けた改修を完了した。
 同社の水力発電所はFIT基準を満たすものだ。2013年3月に大垣北事業所敷地内に電力会社との送電網を接続するための施設を設け、余剰電力を電力会社に供給できる体制を整備。各水力発電所の発電分を売却用として運用し、地域の電力需要者へ提供することでCO2排出量の削減に貢献している。
 取締役 専務執行役員 髙木隆行氏は、「私どもの水力発電は止水ダムを作るのではなく、隧道(発電所まで水を送るためのトンネル)で水を運んで落とします。そうした観点でも、環境にだけでなく、人にも優しい発電と言えます」と話す。
 同社の事業所構内では、4基のコージェネレーションシステムも稼働しており、自家消費の電力として使用している。

  発電のノウハウを太陽光に活かす

 イビデンは環境への取り組みとしてFIT以前から大垣市の本社と大垣中央事業場の屋上に太陽光発電システムを設置している。本社が47kW、中央事業所が600kWで、自家消費している。
 「FIT制度ができ、これまで行ってきた環境活動と事業を一体化できるのではと、子会社のイビデンエンジニアリングの事業として、太陽光に本格的に取り組むようになりました」(髙木氏)。
 自社グループの建物屋上や遊休地を活用し、FITによる太陽光発電所を開設し、現在19カ所が稼働。2017年7月に運転開始予定の20カ所目を合わせ、合計出力は約12MWとなる。
 太陽光においては、設計から建設、メンテナンスまでを一貫して行うことができる。技術の基盤となっているのは、水力100年の歴史で培ってきた発電のノウハウだ。
 2016年3月には、太陽光パネル7680枚を使用した日本最大級の水上フロート式太陽光発電所を、イビデン衣浦事業場貯木場に建設。水上に設置するフロート架台は、軽量で腐食に強いポリエチレン製のものを自社開発したという。
 独自の取り組みとしてはヤギによる雑草の除草もある。
 「近所に家が少なく、ヤギの安全が確保できる設置場所に導入しています。1~2週間の放牧で、あっという間に雑草がなくなります。近所の方がヤギに餌をやる姿も見られ、癒し効果もあります」(髙木氏)。
 ヤギによる除草を導入したイビデン神戸事業所の発電所では、太陽光パネルに保護カバーを取り付け、ヤギが飛び乗らない高さに設定。電線はできるだけ地中に埋設し、ヤギの飲み水となる井戸も設置している。
 太陽光発電については今後、FIT価格の低下もあり、自社での発電というより他社へ技術を供給しながら設計開発していく事業への展開を考えていく方針だ。

(続く……。全文は転載元より会員登録のうえ閲覧できます。)
 

https://www.kankyo-business.jp/column/015120.php

2017/06/24

東吾妻町、県内初の「PFI方式」 60年ぶりの復活、箱島湧水活用で/群馬【毎日新聞】

2017年6月24日掲載
 再生エネルギーの普及促進のため、東吾妻町が進めてきた「箱島湧水」を活用した小水力発電施設が完成し、22日に通電式があった。民間資金や技術などを活用する「PFI方式」を県内の自治体で初めて採用し、約60年ぶりに箱島湧水での発電が復活した。
 町によると、箱島湧水は鳴沢川の起点で、湧水量は日量約3万トン。1985年に「名水百選」に選ばれている。年間を通じて水量がほぼ一定しているほか、最大有効落差が82メートルあることから、1910(明治43)年、民間の発電所が設置され、戦後、東京電力が継承。老朽化で56年に廃止されるまで稼働した。
 今回の発電事業にあたり、町は建設会社「ヤマト」(前橋市)が100%出資する子会社と契約を締結。設計・建設のほか、20年間にわたる運営業務はヤマト側が行う。建設事業費は約3億8000万円。
 発電施設は町に無償譲渡され、年間約4500万円の東電への売電収入のうち1200万円程度が施設使用料として町に支払われる。
 町としては、建設・運営費の負担がないうえ、運営上のリスクを避けられるメリットがあるという。町の担当者は「災害時の非常用電源確保にも利用できる」と話している。【吉田勝】

https://mainichi.jp/articles/20170624/ddl/k10/040/026000c

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